就業者の健康管理に関する一考 鳥取産業保健総合支援センター 相談員 村田　勝敬

　本年４月初旬、日本産業衛生学会中国地方会の役員・代議員でもない古希を過ぎた老人に、鳥取県担当としてニュースレターのトップページに何か書くようメールが届きました。依頼者は東北地方会でお世話になっておりました神田秀幸先生（現、中国地方会会長）でした。固辞するにも恐れ多く、やむなく筆を執ることにしました。
　最近の就業者の健康問題は過重労働や各種ハラスメントによるメンタル不調（≅うつ病）や職場に馴染めないことによる適応障害が主要なテーマになっているようですが、私が医学部を卒業した頃は環境有害因子による健康問題でした。このためか、教授から賜りました研究テーマは「産業保健領域における有害因子による神経影響の解明」でした。末梢神経伝導速度を皮切りに、短潜時体性感覚誘発電位、視覚誘発電位、聴性脳幹誘発電位、P300、心電図 RR 間隔変動解析の測定法を５年かけて確立し、鉛作業者、振動工具作業者、各種有機溶剤作業者、VDT 作業者、交代制勤務者（この他、胎児性水俣病患者、サリン被害者、アルコール依存症患者）を対象集団とした神経生理学的研究を行ってきました。この間に、生命保険会社や保健事業団の嘱託医のほか、万年筆製造工場、製缶工場、市役所などの産業医を経験しました。
　大学病院の臨床癌化学療法部門と血液内科に勤務していた二人の学友が 30歳前後で各々胃癌と 肺癌で黄泉の国に逝きました。産業保健に40年以上携わってきましたが、彼らの死は抗癌剤に発癌性があるという認識がわが国に殆どない時代に起こった悲劇であると悟るまでに約20年を要しました。それ以後、「有害化学物質であっても、含有率が低いないし少量であれば問題ない」と考え、有害因子として認知しない姿勢は危険極まりないと考えるようになりました。
　産業保健の基本的な考え方の一つに「労働衛生の３管理」があり、一に作業環境管理、二に作業管理、三に健康管理が掲げられています。もちろん作業環境管理（作業環境の改善）が最優先事項であり、その方策は有害因子の①認知、②測定と評価、③抑制です。特に、有形無形の有害因子の存在を、事業所の当該部署の人だけでなく、従業員全員で共有し、その後で防止策（リスク低減化）を講ずることが肝要です。一方の健康管理においては、メンタルヘルス対策も重要ですが、生活習慣などの改善にも、是非、注力していただきたいです。
　また、業務上疾病は何の変哲もない事務所ですら発生していますので、職場巡視は事業所における作業環境管理と作業管理を行う上での貴重な情報源となります。斯くなる執心もあり、労働衛生指導医の経験を「鳥取県医師会報」（https://www.tottori.med.or.jp/kaihou）のフリーエッセイ欄に「職場巡視（1）～（36）」（2023年４月号～ 2026年３月号）として掲載しています。
　東北地方に赴任して間もない頃、県内の事業所の定期健康診断（健診）結果報告書を見ると、高血圧だけでなく、肝機能異常や脂質代謝異常の有所見率が全国平均値より格段に高く、「理由は何か？」をいつも心に留めていました。そんなある日、自動車販売健康保険組合の有所見者再診の折に食事について尋ねると、カップ麺を昼食時に食べていると返答する人が多い印象を持ちました。これを契機に、男性組合員約 2,000名に食生活習慣の調査を行い、その後に実施された定期健診の個人票データと連結し、健診データに及ぼすカップ麺摂食の影響を検討しました。
　年齢、睡眠時間、肥満度、喫煙、飲酒、運動に配慮しながら、ALT、AST、γ -GTP に及ぼす昼 食時カップ麺の摂食習慣の影響を解析すると、カップ麺を殆ど食べない人に比べ、カップ麺を週１～２個摂食する人の ALT 高値（≥ 30 IU/ℓ）のリスク比は 1.33（95% 信頼区間 1.01 ～ 1.75）であり、週３個以上では 1.42（同、1.07 ～ 2.01）とさらに高くなりました。この予防レベル値である肝酵素のカットオフ値を超えると、将来、脂肪肝に直結することが専門誌で示唆されています。また、高中性脂肪血症（≥ 150 mg/dℓ）と低 HDL コレステロール血症（<40 mg/dℓ）についても、カップ麺摂食者のリスク比は有意に高いことが示されました（各々1.67 と 2.13）。一方、カップ麺は食塩を ５ｇ以上含むものが多いことから、その多食は塩分摂取過多をもたらします。
　東北地方の愛飲家の酒量は半端でなく、当時、25度焼酎２ℓボトルを週に２～３本空ける人もい ました。前述の組合員を対象としてアルコール摂取の影響を調べると、少量で肝機能に影響が現れるのはγ -GTP であり、次いで AST でした。また、高 LDL コレステロール血症（≥ 140 mg/dℓ） や低 HDL コレステロール血症における 100% エタノール換算 40ｇ / 日以上の飲酒者のリスク比は、非飲酒者と比べ、0.40 ～ 0.64 と有意に低かったのですが、同飲酒者の高中性脂肪血症のリスク比は1.61（95% 信頼区間 1.07 ～ 2.42）と高くなっていました。加えて、飲酒量の増加は血圧値を直線的に高くし、かつ高血圧症（≥ 140/90 mmHg）におけるエタノール 60ｇ / 日以上の飲酒者のリスク比は 2.88（同、1.38 ～ 6.01）と突出していました。 　定期健診の個人票を見ると、就業者の食生活を垣間見ることができます。すなわち、ALT 高値、 中性脂肪高値、HDL コレステロール低値が揃う人はカップ麺を多食していることが多いと想像され ます。一方、HDL ／ LDL コレステロール値は正常範囲内にあるが、γ -GTP（AST）および中性脂肪の高値が目立つ場合は多飲者である可能性が高いようです（尤も、加療中の人は薬によって検査値が変わり、判別不能となることがあります）。産業医の役割は「就業者が健康で快適に働けるよう専門的立場から指導助言すること」となっております。多くの有害化学物質は肝臓に悪影響を及ぼすことが知られていますので、今回のような食習慣に関連する交絡因子にも注意しながら毒性評価することが求められます。 　余談です。私が産業保健に片足入れた頃、産業医を標榜している大分の先生から「飲酒者の額がテカテカであれば日本酒党、ザラザラであれば焼酎党」と教えられました。そこで飲酒者の額をマジ観察していたのですが、テカテカ（酒焼け）の場合に的中率が高かったことを覚えています。近年は飲酒の仕方が多様化しており、額を見ても日本酒、焼酎、ビール、洋酒党なのか判別できなくなりました。 一方のカップ麺の話ですが、2014年の総務省の家計調査から見た都道府県別インスタントラーメン消費量ランキングは「１位が青森県、２位は鳥取県、３位は山形県」であったことから、案外、鳥取でも上述の研究成果が罷り通るのかもしれません。

企画運営委員長 徳島産業保健総合支援センター 所長／ 日亜化学工業（株）産業医 斎藤　　恵

このたび、第35回日本産業衛生学会全国協議会を令和7年（2025年）11月27日（木）・28日（金）・29日（土) の 3日間、あわぎんホール、シビックセンター（徳島市）を会場に開催することとなりました。あらためて、このような機会を与えてくださった方々に心より感謝申し上げます。徳島は初めてという方もたくさんいらっしゃるのではないかと思いますが、精いっぱいおもてなしをさせていただけるよう、四国地方会一丸となりまして、準備を進めておりますので、どうかよろしくお願いいたします。
　今回第35回日本産業衛生学会全国協議会のテーマは、「すべての労働者が元気に働ける産業保健をめざして」にいたしました。女性労働者や外国人労働者の進出、定年延長による高齢労働者の活躍、障害や病気を持ちながら就労継続する労働者、現代の産業現場は多様性に溢れています。
　すべての労働者がそれぞれの置かれた立場で、最大限に持てる能力を活かし、いきいき元気に働けるために、私たちは何を目指すべきか。これは私たち産業保健に関わるものにとって永遠のテーマであると思います。産業保健職１人１人が、このテーマに対して役割を果たしていくことが、両立支援にもつながっていくと考えます。活発な意見交換や議論を行う場が提供できたら幸いです。
　四国三郎の吉野川、さだまさしの映画の舞台ともなりました眉山、徳島は、海、山、川に囲まれた自然豊かな県です。そして徳島といえばなんといっても阿波踊りです。学会のポスターにも阿波踊りのイラストを用いました。８月の阿波踊り期間には県内各地が「ぞめき」に包まれます。皆様にも、ぜひ会期中に阿波踊りを体験していただきたいと思います。懇親会でもご一緒に踊りましょう！
　また、鳴門金時、阿波尾鶏、鳴門わかめ、徳島ラーメン、フィッシュカツ、竹ちくわ等の徳島ならではの美味しい食材や名物も楽しんでいただきたいです。もちろん徳島の美味しいお酒もたくさんご用意いたします。
　実地研修では、徳島を代表する大塚製薬、西精工、松浦酒造、日亜化学工業の４社にご協力いただき、実際に現場を見せていただく予定ですので、ぜひご参加ください。
　会場であるあわぎんホール、シビックセンターはいずれも徳島駅から徒歩10分足らずで行けますし、ホテルも徳島駅近くに集中しておりますので、とても便利です。
　一人でも多くの皆さんの参加を歓迎するとともに、よりよい研鑽の場にしていただけますよう、企画運営委員一同、準備の仕上げに取り組んでまいりますので、１人でも多くの皆様が徳島へお越しくださるのを、心よりお待ちしております。皆様方の益々のご健勝とご多幸を祈念いたしまして、ご挨拶とさせていただきます。

徳島大学大学院医歯薬学研究部　 公衆衛生学分野教授 森岡　久尚

企画運営委員長 黒澤　　一 東北大学環境・安全推進センター　教授・統括産業医

大会テーマ： 「ここから始まった感謝の旅路 ─ 想いを胸に皆で集いあう」 伊藤　達男 川崎医科大学　衛生学

理事会報告 （2024年度第4回、2025年度第1回、臨時理事会） 三菱ケミカルグループ株式会社 真鍋　憲幸

マツダ株式会社　安全健康防災推進部 山下　潤

　令和7 年6 月1 日から施行される労働安全衛生規則の改正により、「報告体制の整備」「実施手順の作成」「労働者への周知」などの措置が事業者に義務付けられました。罰則も設定されているため、普段関わっている会社でも改正に伴う対応、特に熱中症の疑いがある症例が発生した際の対応について相談を受けることも多く、注目度の高さがうかがえます。今回は、マツダ㈱において熱中症の疑いがある事例が発生した際の手引きとして周知している熱中症措置フローと、今回の改正に伴って行った変更点について紹介します。
　私がマツダ㈱に入社した平成22 年は、平成21 年に作成された「職場における熱中症予防対策マニュアル」を基に熱中症対策を推し進めている最中でしたが、ご存じのように全国的に記録的な暑さで多くの熱中症患者が発生した年でもありました。マツダ㈱においても、夏季の作業中に不調を感じた作業者のうち20 名が熱中症と診断され、その中にはⅡ度以上に分類される比較的重症な熱中症も含まれていました。また、熱中症の症状を確認しながら作業を続けさせる、就業後に症状の申告があった後に作業者を一人にするなど、管理者の対応として改善を必要とする例も見受けられていました。これには、ライン作業という作業形態そのものの性質、すなわち、一度不調者が出ると本来作業者に最も近い位置で作業者の体調を把握し対応すべき管理者自体が、ライン作業の臨時サポート要員の調整や、場合によっては補充要因として拘束されがちであるという構造的な問題が関与している側面もありました。
　このような背景の中、前記した就業上の制約のある職場もある中で、熱中症を早期に発見し、重篤化させないためには、熱中症の初期対応の重要性を周知するだけでなく、管理者が熱中症の疑いがある労働者の症状や行うべき対応をよりイメージしやすい熱中症措置フローを作成する必要があると考えられました。具体的には、熱中症措置フローに熱中症の重症度についての記載を行い、Ⅱ度以上の症状が認められる場合は原則受診を促すための手順等を加えることとしました。
　ただ、職域の管理者に医学的な専門知識を必要とする判断を求めると、逆に混乱を招く懸念もあったため、現場教育において①熱中症の重症度分類とその症状について、②「倦怠感」「虚脱感」「意識清明ではない状態」などの語感から状態を理解しづらい症状の説明、③業務に復帰させる場合や受診させた場合のその後のフォローについて、④疑わしい場合には受診を選択することの周知など、判断する上で迷いやすい部分には特に時間をかけて説明を行うようにしました。ただ、こちらの心配をよそに、この熱中症措置フローは、近年の熱中症発生状況から対応に問題意識を持っていた現場にスムーズに受け入れられ、結果として、管理者に負担をかけつつも早期発見・対策に向けて踏み込んだ対策を行えるようになったと言えました。
　ただ、当然ながら、この取組だけで熱中症対応の問題が完全に解決するわけではありません。昨年のマツダ㈱の熱中症発生状況を見ると、重篤なケースはなく一定の効果は見られましたが、発生件数自体は7件認められました。特に、帰宅後に症状が悪化したケースも報告されており、現場での症状発生時の対応の難しさがうかがえます。引き続き、現場で体調不良を訴えた社員の帰宅後フォローの再徹底の必要性が認識されました。また、当日の朝の体調チェックシートを確認すると、本人が体調不良を自覚していたケースも散見され、既存のツールの使用を再徹底し、社員自身へ報告の重要性を再周知する必要があることも合わせて確認されました。こういった背景もあり、今回の労働安全衛生規則の改正に合わせて、熱中症措置フローの見直し（図1）を行いました。熱中症対応の流れについては大きな変化はないものの、社員自身が体調不良を自覚した場合や体調不良者を発見した場合に行うべきこと、管理者が報告を受けた際に行うべき対応について明記し、職域で熱中症発生時の対応を再確認する機会としてもらう予定です。
　もちろんあくまで熱中症措置フローは万が一の状況に対する備えであり、熱中症の数を減らすための労働衛生の3管理に基づいた施策は別途行うことが必要であることは言うまでもありません。マツダ㈱では、教育的アプローチだけでなく、社内で行っている職場の熱中症リスク評価に基づいた継続的な設備投資から、昨今増えてきた様々な熱中症対策グッズの導入まで、様々な対策を行ってきましたが、今年からは、これらに加えて「屋外作業における熱中症対策の社内指針」の設定や、「熱中症警戒アラートを利用した熱中症リスクの高い日の意識づけ」など、ハイリスクな作業・タイミングを意識しやすくする取組を導入するなど、現場の熱中症対策をサポートする新たな施策を進めていく予定です。
　近年の平均気温の上昇傾向に伴い、職域で起こる熱中症の予防はより難しくなってきています。ただ、今回の労働安全衛生規則の改正が目指しているように早期発見・早期対応を行うことで、熱中症の重篤化は防ぐことが可能であり、そのためには、社員に対する知識の普及と環境改善の両面から対策を継続することが重要と考えます。今後も環境が悪化する可能性を念頭に置きつつ、熱中症の重篤例の発生をゼロにするための支援を続けていきたいと思います。

岡山県代表幹事 高尾　総司

　何を書こうかと思案しているうちに締め切りを過ぎてしまいました｡やはり、岡山県の会員間の活 動というものをなにか具体的に行っているわけではないこともあり、来年の報告に向けては、まずはなにか報告できる活動を行うことを目標にしたいと思います｡
　さて、今回は、先日実施した産業医研修会のご報告をもって、岡山県報告に代えたいと思います｡ 先日の研修会は、更新、実地、専門をバランス良く組み込んだ6単位の研修会でした90名ほどの先生方の参加のもと、実地ではグループワークにも熱心に取り組んでいただきました｡ 　報告できる具体的内容はまだ何もないのですが、私たちとしてもMAMISに研修受講歴を登録する初めての研修会となりました｡単位シールを配布しないことについては、思ったほどの混乱はなく、たいていの先生におかれましては、とりあえずマイページの登録はしていただいているようでした｡
ここで共有に値するような質問等もとくにありませんでした｡
　あとは、最近の研修会で採用しているスタイルについて2 点ほど共有したいと思います｡ひとつは、slido（https://www.slido.com/jp）というオンライン上の質問サイトを活用して、受講者からの質問に回答をしながら研修を進めています｡匿名で質問ができますので、昼休みなどを活用して、ぼちぼちと質問も出していただけますので、双方向的な研修の実施にはまずまず有用だと感じています｡もうひとつは、複数講師での「かけあい」的なコマの設定です｡具体的には、昨年実施した地方会でも登壇いただいた、前園弁護士、森社労士と三人で、特に実地研修としてのグループワークなどに際しては、グループで検討してもらったテーマに対する講評的コメントは、3 人からそれぞれ立場の異なるコメントを行うことで、受講者にとっても飽きずに聞きやすかったのではないかと思っています｡
いま現時点では、まだせいぜい、誰かが講義をして、その講義内容に対する質問やコメントのような形で、他の演者が関与するという程度の形ですが、より研修効果があがるような文字通りの「かけあい式」の実施についても、もっと突き詰めていきたいと考えています｡

山口県産業医会　幹事 前野　孝明

　　2025年1月26日、山口県山口市の山口県総合保健会館にて、「第75回山口県産業衛生学会」を開催いたしました。
　本学会では、「化学物質等への健康障害対策のあり方の変遷から考えるリスクマネジメントの未来～作業環境管理・作業管理・健康管理の再構築を模索する～」をテーマに、3つの講演とパネルディスカッションを行いました。県内の専属・嘱託産業医、産業看護職、衛生管理者など計130名の多職種の方々にご参加いただきました。実務に活かせる学びや意見交換の機会となり、たいへん有意義な会となりました。

■ 基調講演：
「全てはここから～ SDSの理解と活用～」
- 自律的管理の時代を担う産業保健専門職に必要な視点とは-
（上野 晋 先生／産業医科大学 産業生態科学研究所
　職業性中毒学研究室 教授）
　上野先生からは、SDS（安全データシート）の読み方と活用方法についてご講義いただきました。危険有害性の分類やばく露限界値、応急処置の情報など、SDSに記載されている内容をどのように実務に活かすかについて、毒性学の視点も交えて具体的に解説いただきました。
　SDSは、産業医・衛生管理者・現場の従業員が共通して理解しやすい情報源であり、化学物質の 自律的管理に向けた第一歩となるものです。今回の講演を通して、SDSの正しい理解が、事業所に 対する産業医の助言にもつながることを多くの参加者が再確認しました。 　

■ 特別講演：「労働衛生行政の動向について」
（梅本 賢治 課長／山口労働局 労働基準部 健康安全課） 　梅本課長からは、労働衛生行政の最近の動きについて、制度改正の背景やポイントを含めて説明がありました。特に、化学物質の自律的管理への移行や第3項・第4項健康診断の導入、がん原性物質に関する記録保存義務など、産業現場に影響の大きい改正点が詳しく紹介されました。
　また、メンタルヘルス対策や一人親方への安全衛生支援の現状にも触れていただき、幅広い課題を共有する場となりました。これらの制度変更は、中小企業支援に関わる産業医にとっても重要であり、対応への意識を高めるきっかけとなったように思います。

■ 教育講演：「グローバルな視点も踏まえた化学物質対策の未来」
- 職場の健康と未来を守る産業医と産業衛生技術職のコラボレーション-
（森分 勝人 先生／ ENEOS株式会社　環境安全部安全衛生グループ 産業衛生チームリーダー）
　森分先生からは、大企業における化学物質管理の実践例をご紹介いただきました。ばく露低減の工夫や個人ばく露測定、リスク評価ツールの活用など、海外の視点も交えながら、現場での工夫と連携の重要性について具体的にお話いただきました。
「化学物質で誰も健康を損なわない社会をつくる」ためには、産業医や産業衛生技術職の協力が欠かせません。中小企業においても応用可能な取り組みが多く、今後の実践の参考となる内容でした。

■パネルディスカッション：「 現場で生きる SDS」
　　　　　　　　　　　　　　- 化学物質による健康障害事例を専門職の視点で深堀りする- （座長：前野 孝明／第75 回山口県産業衛生学会長、
　　　　上野 晋　先生／産業医科大学 産業生態科学研究所 職業性中毒学研究室 教授
パネリスト：衛生管理者　　　河野 亮／三井化学株式会社岩国大竹工場
　　　　　　嘱託産業医　　　堤 雄介／堤労働衛生コンサルタント事務所
　　　　　　産業保健看護職　徳永 貴代子／セントラル硝子株式会社宇部工場 管理部
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　管理課　企画総務グループ 係長）
　最後のパネルディスカッションでは、実際の化学物質による健康影響の事例をもとに、SDSの活用や作業環境の確認、保護具の選定などについて多職種の視点から議論が行われました。現場での見落としや対応の難しさを共有し、制度と実態の間にあるギャップをどう埋めていくかを考える場となりました。
　産業医だけでなく、衛生管理者や保健師の役割も再確認され、参
加者からも多くの共感が寄せられました。

　今回の学会では、化学物質管理に苦手意識を持っていた産業医にとっても、SDS を活かした対応 の考え方や、他職種と協力することの意味を学ぶ機会となりました。
　保健師や産業衛生技術職など、多職種が積極的に参加いただけたことは、今後の学会の方向性にもつながる成果でした。産業保健の実践は、個人ではなく「チーム」で行うものであるという実感を、多くの方と共有できたと感じています。
　今後も本学会は、多様な専門職が集まり、互いの視点を尊重しながら学び合える場を目指してまいります。

　準備段階からご助言、ご協力をいただきました山口県産業医会および山口県労働基準協会の皆様、ご登壇いただきました諸先生方をはじめ、運営にご協力いただきました山口県医師会の皆様、また全ての関係者の皆様に厚くお礼申し上げます。