夜勤時の覚醒水準の維持と 疲労感の低減を可能とする仮眠のとり方 広島大学大学院 医系科学研究科保健科学プログラム基礎看護開発学 折山　早苗

　現在、交代制勤務は、公共性、安全性、資本効率の理由から必要不可欠な勤務形態と考えられていますが、不規則な勤務で深夜労働を伴うため、勤務者の心身および社会生活への負担が大きく、医療安全の観点からもそのリスクが指摘されています。特に看護職の夜勤・交代制勤務は、製造業等における交代制勤務のような作業内容が規則的で、通常時間外労働の生じない勤務形態とは異なり、患者の緊急入院や急変時対応等のさまざまな要因によって、勤務中は患者の生命にかかわる継続的な緊張感を伴うといった特徴があり、交代制勤務の中でもとりわけ労働負荷が高いといえます。
　看護職のシフト勤務は大きく二交代制と三交代制に分類され、二交代制勤務の中でも夕方（16:00頃）から翌朝（09:00頃）までの16時間夜勤は、朝方の強い眠気や脳の疲労によりパフォーマンス水準が低下する中での勤務であり、医療事故のリスクが高まることが危惧されています。これまでわが国では、夜勤対策としての仮眠の効果が、さまざまな視点から研究されてきました。仮眠時間は、入眠に要する時間も加味して疲労の回復には120分間の仮眠が推奨されています。図１は、16時間夜勤時の看護師が勤務中に60分間(01:00-02:00)の仮眠をとった「仮眠あり」と、仮眠をとらなかった「仮眠なし」の心拍数の変化を示しています。図１からも、看護職にとって仮眠をとらない（とれない）状況は、朝方に脈拍数が増加し過酷な勤務といえます。
　そこで、看護師の16時間夜勤の時間帯を想定し、120分間の仮眠を22:00-00:00にまとめてとる仮眠(120分)群、90分間(22:30-00:00)と30分間(02:30-03:00)に分けてとる仮眠(90＋30分)群、仮眠なし群の3条件を比較検討しました1）。図２は疲労感の変化を示しています。仮眠のない群は朝方にかけて疲労感は直線的に増加し、仮眠をまとめてとる群もいったん仮眠後に軽減しましたが、朝方にかけて徐々に増加しました。仮眠を分けてとる群は、仮眠の効果が持続し、04:00-09:00に他の2群と比べて有意に疲労感の低減効果を認めました。この結果から、夜間帯に長時間勤務が設定されている場合、早期に120分の仮眠をまとめてとるよりも120分間を90分と30分に分けて仮眠をとる方が、疲労感の低減効果を持続することが示唆されました。

　次に、仮眠の組み合わせにより、仮眠の効果に違いがあるのか、新たな疑問が生じました。そこで、仮眠の組み合わせに着目し、90分間(22:30-00:00)と30分間(02:30-03:00)の仮眠(90＋30分)群と、30分間(23:30-00:00)と90分間(02:30-04:00)の仮眠(30＋90分)群、仮眠をとらない群の3条件を確認しました2)。疲労感（図３）や反応時間（図４）に関しては、仮眠(90＋30分)群が疲労低減効果や反応時間の短縮を認めたことから、単純作業に適していると思われます。また、計算量（図５）については、仮眠(30＋90分)群に有意な低下を認めなかったことから、計算など認知課題のパフォーマンスを必要とする職種に有効であることが示唆されました。
　この成果は、看護師に限らず長距離トラックのドライバーや工場労働者など、夜勤従事者にとって有効な仮眠のとり方として役立つことが期待されます。仮眠を活用することで、交代勤務者の心身の負担軽減と安全安心な職場環境の醸成に貢献できると考えます。

1）	Oriyama S. Effects of 90- and 30-min naps or a 120-min nap on alertness and performance: reanalysis of an existing pilot study. Sci Rep. 2023, 18;13(1):9862. doi: 10.1038/s41598-023-37061-9.
2）	Oriyama S. A 90-followed by a 30-min nap reduces fatigue whereas a 30-followed by a 90-min nap maintains cognitive performance in night work: A randomized crossover pilot study. Sleep Med. 2024,117:107-114. doi: 10.1016/j.sleep.2024.03.010.

第97回日本産業衛生学会開催報告　 企画運営委員長 三菱ケミカルグループ株式会社 真鍋　憲幸

中国地方会の皆様には、第97回学会の計画、準備、会期中の種々のオペレーション、またご参加におきまして、多大なるご支援を頂きました。改めて御礼申し上げます。
なお、事後処理・決算に加え、オンデマンド配信：2024年6月17日（月）～7月8日（月）正午までの開催もありますので、引き続き丁寧な運営を心掛けて参ります。

【ご報告事項】
１． 参加登録者数 ：5,293名　　(5/25(土)16:00時点)

２． 実行予算計画

３． 企画について

　上述のとおり、極めて多彩なコンテンツをラインナップすることができました。これも多数の皆様に企画の公募段階から会期の運営におけるまで、多大なご協力を頂いたお陰様です。残りのオンデマンド配信、事後処理についても誠実に務めて参りますので、引き続きご協力の程よろしくお願い申し上げます。

高尾　総司 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 疫学・衛生学分野准教授

　日頃の業務でお忙しいことと存じますが、是非、岡山にお越し頂きますよう、何卒、よろしくお願い申し上げます。

理事会報告(2023年度第4回、2024年度第1回) 三菱ケミカルグループ株式会社 真鍋　憲幸

８．業務執行理事報告

マツダ株式会社　安全健康防災推進部 山下　潤

　 日本における労働生産人口は，将来低下傾向を示す予測となっています。マツダ㈱にもその影響が徐々に出てきており、2023度は近年ないレベルの多くの派遣社員に生産ラインに加わっていただくことになりました。一方、過去ライン作業に関わる新入生や、期間社員等が増えた時期に筋骨格系障害の疾病増加傾向があったように、仕事に慣れない人が増えるタイミングは疾病管理の観点から注視すべき時期でもあります。今回はマツダ㈱における変化点でもあった2023年度の筋骨格系障害の発生状況について報告させていただきたいと思います。
　マツダ㈱では職場で発生した作業関連性の判断がつかない筋骨格系障害について傷病報告として申請する制度があります。その中でも医学的な判断が必要なケースについては産業医が作業関連性・個人要因の有無、職場での改善取組の必要性、適正配置や就業制限の必要性等について意見書として職場にフィードバックする形で運用されています。傷病報告の数を見てみると例年は20-30件で推移していますが、2023年度は68件と2倍以上に増えていました。変化が傷病報告増につながった傾向はありそうですが、産業医意見書における作業関連性の視点から見てみると、作業関連性が「強い」・もしくは「比較的強い」と判断されたケースは10件と例年並みでした。疾病の種類でいうと複数発生した疾患は手の炎症性疾患が2件、肋骨骨折など疲労骨折が2件と比較的内容がばらける結果となっています。これらの要因を「作業負荷の評価」「作業手順における負荷の適正化」「作業の順守」のカテゴリーで分けてみると、社内の負荷評価基準で負荷を推定できず大きな負荷がかかっていたケースや男女の体格差が負荷の差につながったケースなど、「作業負荷の評価」の問題が6件、負荷的に高いことはわかっているものの構造的に負荷の軽減が難しい工程など、「作業手順における負荷の適正化」が4件と今までも対策を行いながらも解決につながっていないものが散見され、ライン開発時からの負荷低減の視点を持つことや、大きな投資を想定した職場改善対策など、新たな枠組の対策も考慮した継続的対策が必要と捉えられる結果となりました。
　一方、傷病報告の全体の数が増えていることを考えると、作業関連性が「弱い」・「比較的弱い」と判断されたケースが大幅に増えたことになります。これらの要件をその発生要因について同様に見てみると、92%が「作業の順守」に含まれるものという結果となっています。作業関連性の判断を行う際には、作業負荷が疾病の理由として矛盾しないか、疾病の負荷が他の作業と比較して特別高くないかを基準に判断することが多いですが作業負荷の程度を定量的に評価することは本来かなり難しいです。ただ、マツダ㈱のように「負荷を要素に分けて定量化するシステム」があり、「同様の負荷の中で順化し、問題なく作業を行っている多くの社員を確認できる」といった環境は、「他の作業者と比較して特別負荷が高いかどうか」といった状況を明確化しやすく、今回の結果のように作業関連性の有無を判断しやすいという側面はあるのかもしれません。

　ちなみに、職域においては、「作業負荷の評価」「作業手順における作業負荷の適正化」に目が行きがちですが、疾病予防の観点からは「作業の順守」も重要な要素の一つです。例えば過去のケースでは、労働者自身が作業のアレンジを行っており、負荷が想定より増加してしまっていたケースが認められましたが、これらは悪意があって行われたわけではなく、使い痛みが起きた場所をかばって偏った姿勢で作業を行う、負担軽減のために作業を短絡化する、作業を間に合わせようとして不必要に力を入れる、引き金工具などで必要な力加減がわからず力を入れすぎるなど、作業手順書で想定している業務方法と実際の作業方法による負荷の差、つまり作業順化の観点の問題によるものがほとんどでした。こういったケースでは初期管理表による症状の確認や順化に至るためのアプローチが適切に行われていない場合や、短絡行動に至る理由が作業手順の適正化側にあるなどの場合は作業関連性が高いと判断される事になります。
　さて、次に社員属性に目を向けてみると、確かに件数の増加に対する派遣社員の影響は大きいものでしたが、正社員も同様に作業手順の順守の問題から傷病報告に至ったケースが増加していることがわかりました。当然、派遣社員には短時間で習熟しやすい作業を準備して新たに順化してもらうことになりますが、それまでその作業についていた社員は玉突きでより難易度の高い新たな作業にうつり、その作業に順化することになります。新たな環境変化によって構成員の属性に変化が起こる際には、社員属性を問わず順化の観点からの問題が起きやすいことを念頭に、職域で起こる疾病を情報提供し、労働者の過去の作業経験に応じた作業手順の教育、起こりうる症状への対応について周知する重要性が再認識させられました。
　作業への順化を促す取組では今まで導入前の習熟教育や初期管理表、現場での動画を用いたコツの伝授など様々な形で行われてきましたが、習得に必要な時間や手順は個人によってまちまちで答えがあるわけではありません。近年動画解析ツールやセンサー等を使ってコツの数値化・定量化を行う事も模索していますが、技術的な問題や、現場で使用する際の安全性、コスト等の問題から作業困難例に限定して行われるにとどまっています。作業への順化は現場で実際にその作業について始めてスタートとなります。働く人の多様化が進む今日においては、現場で個々の特性にあった順化アプローチをいかに行うかが、働く人と仕事との折り合いをつける1番のポイントかもしれません。

岡山県代表幹事 高尾　総司 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 日笠　悠生

　今回もまた岡山県報告というより、かなり私的な報告となり恐縮です｡本年度も、ひきつづき当講座院生が産業医科大学（産医大）にて開催された「産業医学基本講座」を受講する機会を得ました。いい機会ですので､受講をした日笠先生に報告をいただこうと思います。あわせて､今回は広島総会の参加体験記付きです｡

　みなさま、はじめまして。岡山大学大学院　疫学・衛生学分野に博士課程の大学院生として在籍しております、日笠悠生と申します。はじめに、簡単に自己紹介をさせていただきます｡私は鳥取大学を卒業後、岡山県内の病院で初期研修を行い、今年度より大学院に入学し日本産業衛生学会専門医を目指すべく､まずは社会医学系専攻医となりました。産業医としては、研修医時代に日本医師会認定産業医を取得し、これから嘱託産業医として本格的にキャリアを積んでいこうというところです。さて、今回は個人的な話で恐縮ですが、産業医学基本講座と広島での日本産業衛生学会に参加してきましたので、お話させていただければと思います。
　産業医学基本講座には、私が参加した北九州市にある産業医科大学で行われる本学開催（4月～5月集中開講）と、東京開催（6月～10月の夜間・休日に断続的開講）の2種類があります。本学開催には、産業医大の卒業生を中心とする受講生と産業医大以外から集まった受講生（学外生）がいます。学外生は国内のみならず海外からの参加もあり、バックグラウンドも多種多様でした。例えば、キャリアを積まれた上でリスキリングを目的としている先生や産業医資格はすでにもっているが基本講座後に専属産業医等での就職を目指している先生、資格取得そのものが目的の先生などがおられました。最初は受講者同士の会話は少なかったですが、講座が進んでいくにつれて徐々に交流が深まり、学外生の多彩な考え方に触れたり、産医大卒の先生方のキャリアパスをお伺いしたりと自分自身を見直すきっかけともなりました。
　基本講座の講義内容は、基本となる産業保健の歴史や法令から始まり、三（五）管理やストレスチェック、有害物質等の実務面、そして最後は産業医のキャリアパスに関するものと続いていきます。約1か月半続く長丁場ですが、集中して受けることで知識が体系的に整理されていくのを実感しました。講義の内容も密度が濃いことは言うまでもありませんが、基本講座の真骨頂は実習にあるかと思います。実際の局所排気装置を利用した作業環境管理実習や実際の職場の映像を利用した模擬職場巡視など、実際の業務を想像しながら学べます。特に私は実際の産業医経験が少ない分、実際に機器をみて触れたということが重要でした。
　産業医としてこれからキャリアを積もうとしていく若手にとっては、基礎研修会50単位では埋めきれない間隙を埋めてくれる、そして基礎を叩き込んでくれる、そんな講座でした。また、非産医大卒の若手には産業保健の分野において王道とされるキャリアが存在せず、講義を通して多くの講師の先生方のキャリアを知ることができるのも非常に貴重かと思います。
　さて、話題を広島で行われた日本産業衛生学会に移したいと思います。私自身、初めての学会参加となりました。産業医学基本講座が終了した数日後に行われ、産業保健への意欲・感度が非常に高まっている状態で迎え、多くのシンポジウムや教育講演を拝聴し、産業保健の海が広いことを改めて実感しました。今回は私が参加した、学会ビギナー向けの交流イベントにスポットを当ててお話したいと思います。参加したイベントの趣旨は、一人職場で働く産業保健職が多いため、そのような方々がフィールドや職種を超えて交流できる機会を作ろう、というものでした。持ち物に「名刺」と記載されているほど、交流を前面に出したイベントであり、初めての学会で他の先生方のつながりの強さに圧倒される私には大変ありがたいものでした。最初は同地域・多職種の方とグループワークを行い、次に他地域・同職種で行いました。職種ごとの目線の違いや地域性の違い等、貴重なお話が伺えました。座長の方にお話を伺うと、元々中部地方で行われていた交流会をベースに企画されたそうで、このような交流会が他地方にも広がると産業保健のすそ野がより広がるのではないかと感じました。また、学会では微力ではありましたがボランティアもさせていただきました。シンポジウムの入退場の整理を中心に関わりましたが、どのシンポジウムも座席がほぼすべて埋まっており、学会の熱気を間近に感じることができました。3日目の夜に行われた懇親会では、赤い法被を着て会場を練り歩きつつ、広島名物と美味しいお酒で楽しい時間を過ごさせていただきました。
　未熟な産業医が、産業医学基本講座と初めての日本産業衛生学会を通して少しずつ学びを深めていく過程を少し記させていただきました。産業医学基本講座の学びの多さに関しては昨年の当県報告でも述べさせていただいたところではありますが、学会総会も考えていたよりもハードルは高くなく、ビギナーにも優しく学びの多い学会であったことをここに記して終わりにしたいと思います。

山口県産業医会　幹事 堤　雄介

　去る2024年2月15日、山口県総合保健会館（山口市）において、第74回山口県産業衛生学会が開催されました。
　メインテーマ「職場復帰支援から考えるメンタルヘルス対策～求められる連携とは？～」と題し、3つの講演とシンポジウムを実施いたしました。

　基調講演では、産業医科大学産業生態科学研究所産業精神保健学教授の江口　尚先生より「メンタルヘルス対応の中での職場復帰支援の位置づけ」との演題でご講演を頂きました。 冒頭に事例提示を頂き、続いて第14次労働災害防止計画(以後、14次防)の中でのメンタルへルス対策の位置づけや、職場復帰のエビデンス等をお話頂きました。
　その後、職場復帰支援の流れ(ステップ１～５)やその中での産業医の役割や立ち位置、判断のあり方に触れて頂きながら、各ステップでの留意点や確認・評価すべき内容を具体的にお話し頂きました。最後は昨今の働き方の変化に伴うテレワーク、それに伴うオンラインでの面談指導の留意点、今後の職場のメンタルへルスの課題(健康・安全格差、自律的産業保健、複雑化・多様化する「労働」)に言及頂きメンタルへルスの中での職場復帰の位置づけに関し、網羅的にお話を頂くことができました。

　次いで特別講演として、山口労働局労働基準部健康安全課の梅本賢治課長様より「労働衛生行政の動向について」と題してご講演を頂きました。はじめに第13次防の全国および山口県における結果を、それに引き続き、山口県における第14次防の概要を説明頂きました。また、労働衛生の概況(健診の有所見者や労災認定状況)、職場のメンタルへルス対策、最後に法改正（➀リスクアセスメント対象物に係る健康診断、②化学物質管理者選任の義務化、③雇い入れ時教育の拡充、④作業環境測定結果が第三管理区分の事業場に対する措置の強化、⑤騒音障害防止ガイドラインの改訂）と最新の情報を網羅的に提供頂く機会となりました。

　次いで特別講演として、山口労働局労働基準部健康安全課の梅本賢治課長様より「労働衛生行政の動向について」と題してご講演を頂きました。
　高尾メソッド1）を元として、雇用関係の根底にある労働契約を再確認し、その上で大原則「職場は働く場所である(＝職場は治療の場所ではない)」や、「業務的健康管理(全体の最適化)」と「医療的健康管理(個人の最適化)」という概念の提示を頂きました。また、復帰基準は「業務(どんな業務に就くか？)」・「労務(どのように就業するか？)」・「健康(健康上のリスクの有無)」における各基準を満たすことであり、それぞれを判断する上でのポイントが示されました。また、職域においては、病気や健康問題が絡むと医師の意見を元に対応しようとして、思考停止に陥る場合が多い事を指摘し、大原則を意識することや、医療的健康管理と業務的健康管理を整理することで、通常の労務管理知識の範囲のスキルで対応できるようになることが示されました(例：採用面接で同じことが適応されるか？で考える)。
　最後に、高尾メソッドは誰が使うのか？ということに触れて頂き、本メソッドは産業医が個人で使用するものではなく、あくまで企業が自社の制度として導入するものである(人事担当者が人事権の裁量の範囲で使用することも有りえる)ことが示され、人事的側面からの職場復帰の考え方を示して頂きました。

　最後に、メインテーマである「職場復帰支援から考えるメンタルヘルス対策～求められる連携とは？～」を題材にシンポジウムを行いました。初めにモデル事例を提示し、その事例に対して各立場からの意見をシンポジストの皆様にご講演頂きました。 　一人目のシンポジストとして、角谷　力先生（株式会社神戸製鋼所　長府製造所　産業医）より「ある産業医が復職時に考えていること」として、産業医の役割や立ち位置、事業者がすべきことの整理を頂き、更に復職支援の5ステップにおいて、産業医が復帰時の判断だけでなく、休職中や復職後のフォローまで含めて関わるべきであることが示されました。また、労働者側だけでなく職場側からの情報を含めて総合的に判断する旨や、一方で、時間的な制約がある中で、本人、会社、主治医それぞれに向けた確認事項の整理や、会社側と連携する仕組みを従前から構築しておくことの重要性等が示されました。
　続いて、上原　眞弓様（三井化学株式会社　岩国大竹工場　保
健師）より、「メンタルヘルス対応における産業保健看護職としての個人・集団・組織への関わり方について」としてご講演頂きました。はじめに産業保健看護職の法的な位置づけ、産業保健看護職の強みについて言及頂き、そこから事例の情報整理、問題点、今後予測されるシナリオ(リスク)、そこから求められる本人、上司・職場、産業医、人事労務担当者との連携について整理してお話頂きました。

　最後に、企業担当者の立場として、村久木　宏様（株式会社安川電機　コーポレートブランディング本部　人事労務改革部・担当課長）より、「休復職における人事の役割と連携のあり方」として、職場復帰支援時の人事の立ち位置や、「人事がやるべきこと」、「人事がやるべきではない事」、「人事がやってはいけない事」という形で整理を頂きました。また、復職支援に留まらない人事の立ち位置・役割に言及を頂き、そのうえで、職支援時の人事の役割、更には産業保健スタッフに頼りたいことという形でお話頂きました。

当日は嘱託産業医活動に従事する認定産業医の先生方をはじめ、県内企業の専属産業医や産業看護職、衛生管理者等180名のご参加を賜り、有意義な会とすることができました。また、今回は医師会単位認定シールの運用の厳格化への対応や、今後の会のあり方の幅を広げるべく、WEB配信の検証等のチャレンジを行いました。
準備段階からご助言ご協力をいただきました山口県産業医会及び山口県労働基準協会の皆様、山口県産業看護研究会の皆様、ご講演をいただきました諸先生方をはじめ、運営にご協力いただきました山口県医師会の皆様、また全ての関係者の皆様に厚く御礼申しあげます。

文献
1）健康管理は従業員にまかせなさい―労務管理によるメンタルヘルス対策の極意
　 高尾 総司, 前園 健司, 森 悠太　保健文化社